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・ 無線LAN（LAN）は、電波を利用して通信を行うため、電波の届く範囲であれば自由にLAN接続できる利点
があります。その反面、セキュリティの設定を行っていないときは、悪意ある第三者に通信内容を盗み見られ
たり、不正に侵入されてしまう可能性があります。お客様の判断と責任において、セキュリティの設定を行い、
使用することを推奨します。
・ 電気製品・AV・OA機器などの磁気を帯びているところや電磁波が発生しているところで使用しないでください。
磁気や電気雑音の影響を受けると雑音が大きくなったり、通信ができなくなることがあります（とくに、電子
レンジ使用時には影響を受けることがあります）。
・ テレビ、ラジオなどに近いと受信障害の原因となったり、テレビ画面が乱れることがあります。
・ 近くに複数の無線LANアクセスポイントが存在し、同じチャンネルを使用していると、正しく検索できない場合
があります。
・ 航空機内の使用は、事前に各航空会社へご確認ください。
・ 本機のネジをはずして内部の改造を行った場合、技術基準適合証明などが無効となります。技術基準適合証
明などが無効となった状態で使用すると、電波法に抵触しますので、絶対に使用されないようにお願いいた
します。
・ 周波数帯について
Wi-Fi搭載機器が使用する周波数帯は次のとおりです。
使用周波数帯域：2400MHz帯
変調方式：DS-SS方式、OFDM方式
想定される与干渉距離：40m以下
周波数変更の可否：2400MHz ～ 2483.5MHzの全帯域を使用し、かつ移動体識別装置の帯域を回避可能
・ 電波法により5GHz帯は屋内使用に限ります。
■ イヤホン使用上の注意点（本製品にイヤホンは付属しません）
イヤホンの音質とマイクの通話機能を確保するため、EU仕様のイヤホンがおすすめです。
■ Bluetooth利用についてのお願い
本製品の使用周波数帯では、電子レンジ等、産業・科学・医療用機器のほか、工場の製造ラインなどで使用さ
れる免許を要する移動体識別用構内無線局、免許を要しない特定小電力無線局、アマチュア無線局など（以下「他
の無線局」と略します）が運用されています。
1. 本製品を使用する前に、近くで「他の無線局」が運用されていないことを確認してください。
2. 万一、本製品と「他の無線局」との間に電波干渉が発生した場合には、速やかに使用場所を変えるか、「電
源を切る」など電波干渉を避けてください。
3. 本機は、Bluetooth機能を使用した通信時のセキュリティとして、Bluetooth標準規格に準拠したセキュリティ
機能に対応しておりますが、設定内容などによってセキュリティが十分でない場合があります。Bluetooth機能
を使用した通信を行う際にはご注意ください。Bluetooth機能を使用した通信時にデータや情報の漏洩が発生
しましても、責任を負いかねますので、あらかじめご了承ください。
・ 周波数帯について
本機のBluetooth機能が使用する周波数帯は次のとおりです。
使用周波数帯域：2400MHz帯
変調方式：FH-SS方式およびその他の方式（DS-SS方式／ DS-FH方式／ FH-OFDM複合方式／ OFDM方式以外）
想定される与干渉距離：10m以下
周波数変更の可否：2400MHz ～ 2483.5MHzの全帯域を使用し、かつ移動体識別装置の帯域を回避不可
■ アカウント（ログインID、パスワードなど）管理のお願い
・ たいせつなデータは、誤操作による消去や機器の故障などによる消失に備えて、あらかじめSDメモリカード
や外部ハードディスクなどの記録メディアにコピーして、バックアップをとっておいてください。
・ 本機搭載のAndroid OSおよびアプリは、お使いになる機器でのみ利用できます。
・ Android OSおよび対応アプリ以外のソフトウェアをインストールした場合の動作保証はできません。
プラットフォーム、アプリケーションは、本機でのみ利用できます。
・ 購入時に定められた条件以外で、製品およびソフトウェアの複製またはコピーをすることは禁じられています。
・ Googleアカウントをはじめ、その他のサービスのログインID、パスワードを設定した場合は、忘れてしまった
ときのために、メモなどにひかえておくことをおすすめします。
・ 本機を万一紛失した場合は、Gmail、Google Play 、Google＋などのGoogleサービスやFacebook、Twitter
などを他の人に利用されないように、パソコンから各種サービスアカウントのパスワードを変更してください。
■ 著作権について
音楽、映像、コンピューター・プログラム、データベースなどは、著作権法により、その著作者および著作権者
の権利が保護されています。これら著作物を複製することは、個人的にまたは家庭内で使用する目的でのみ行う
ことができます。上記の目的を超えて、権利者の了解なくこれを複製（データ形式の変換を含む）、改変、複製物
の譲渡、ネットワーク上での配信などを行うと、「著作権侵害」「著作者人格権侵害」として損害賠償の請求や刑
事処罰を受けることがあります。
