34
安全に関する注意事項
–
このガイドを保管してください。
注意！取り扱い上の安全に関する注意事項 – 安全に持ち上げるための基準に従ってください。
<18 kg (<40 lb)
32–55 kg (70–120 lb)
18–32 kg (40–70 lb)
>55 kg (>120 lb)
>10º
注意！電気的な安全に関する注意事項
電源ケーブル、電線、通信ケーブルには電流が通っているため危険です。以下の安全要項をお読みください。
•
雷雨が発生したときはケーブルの接続や取り外し、あるいはこの製品の取付け、保守、再設定などは行わないでください。
•
電源コードはすべて適切に配線かつ接地されたコンセントに差し込んでください。
•
この製品に接続する機器は、すべて適切に配線されたコンセントに差し込んでください。
•
信号ケーブルの接続または取り外し作業はできる限り片手で行ってください。
•
火災、水、構造的な損傷が確認されたときは絶対に機器の電源を入れないでください。
•
取付けや設定に関する説明に特記されている場合を除き、機器のカバーを開ける前に電源コードの取り外し、接続済みの通信システム、ネッ
トワーク、モデムの切断は行わないでください。
•
この製品や接続機器の取付け、移動、またはカバーを開けるときは以下の手順に従ってケーブルの接続や取り外しを行ってください。
接続手順
取り外し手順
1. この製品と接続機器の電源をすべて切る。
2. すべてのケーブルを機器に接続する。
3. 信号ケーブルをコネクタに接続する。
4. 電源コードをコンセントに差し込む。
5. 機器の電源を入れる。
1. この製品と接続機器の電源をすべて切る。
2. コンセントから電源コードを抜く。
3. 信号ケーブルをコネクタから外す。
4. すべてのケーブルを機器から外す。
•
危険な条件下では単独の作業は避けてください。
•
高い電流を導体材料に通すと大火傷をすることがあります。
•
電源コード、プラグ、コンセントなどに支障がないことを確認してください。
•
UPS
のプラグを変えるときは資格を持った電気技術者が行う必要があります。
•
接地が確認できないときは、他の装置を取付けたり接続する前に、装置の電源ケーブルを商用電源のコンセントから外します。接続がすべて
完了したことを確認してから電源コードを差し込んでください。
•
金属型のコネクタは、電源を切断してから取り扱うようにしてください。
•
この製品は 2 アース正端子付きの 3 本ピン用コンセントに差し込んでください。コンセントは適切な分岐回路/幹線の保護機能（ヒューズ
またはブレーカ）に接続する必要があります。その他の不適切な商用電源のコンセントに電源コードを差し込むと感電する可能性があります。
•
HV
モデルのみ：
•
ヨーロッパでの販売製品に必要な EMC の指針に従い、UPS に接続された機器の出力コードの長さは 10 メートル以内のものを使用して
ください。
•
接続可能な A タイプの UPS については、接続装置と UPS の総漏電流が 3.5 mA を超えないようにしてください。
注意！電源の遮断に関する注意事項
•
UPS
には、バッテリが内蔵されています。したがって商用電源のコンセントに電源コードが差し込まれていなくても出力することがあります。
•
UPS
の電源を切るにはオフボタンを押します。次に商用電源のコンセントから UPS の電源コードを抜きます。拡張バッテリがある場合はそ
のバッテリおよび内蔵バッテリを切断します（ユーザーマニュアルを参照）。オンボタンを押すとコンデンサの電源が遮断されます。
注意！バッテリについての注意
•
この製品には人体に危険を伴う高電圧がかかっている部分があります。ユーザーによる交換が可能な部分についてはユーザーマニュアルを
参照してください。
•
バッテリを処分するときは火中に投下しないでください。爆発する可能性があります。
•
バッテリの内部を開けたり部分的に取り除かないでください。バッテリには有毒な電解質が含まれており、皮膚や目に危害を及ぼす恐れがあ
ります。
•
感電などの人身事故を防止するため、バッテリを交換するときは腕時計および指輪などの宝石類を外してください。また、使用する工具類は
絶縁加工が施されているものをご使用ください。
•
バッテリの交換時には、この製品の購入時に装着済みのバッテリと、種類、番号が同じものをご使用ください。
使用済みのバッテリはリサイクル品回収機関に処分を依頼してください。
©
Copyright International Business Machines Corporation, 2002. All rights reserved.
米国政府機関による本書の使用制限 – 情報の使用、複製、開示は IBM Corp. との GSA ADP 指定契約に規定された制限事項の対象となります。
IBM
は、米国、その他の国において International Business Machines Corporation の商標です。